2018.07.31
おはようございます!こんにちは!こんばんは!
夏のシーズンが来ました!
夏は、肌の露出が増える季節。
中には「もう7月!ヤバい!」と、急いでダイエットを始める方や、もう諦める方もいることでしょう。
ということで!今回から数回にわけて【体を引き締めるために大切なこと】について書いていきます!!!
【体を引き締めるとは?】
皆さんは、「痩せる」という言葉は思い浮かべたとき、まず体重の数値が出てくるかと思います。
ここで勘違いをしないでほしいのが、体重が少ないからといってその人が痩せているとは限りません!
体重が少ないのにポッコリお腹だとか、二の腕や足に脂肪がという方の少なくないはず。
体重も大切ですが、大切なのは体重よりも【見た目】です!
ボディラインが綺麗で引き締った体であれば、体重なんて気にしないはずです。
「ダイエットをしているのに体が引き締まらない!」と感じた方がほとんどだと思います!
体を引き締めるとは、【体脂肪を減らす】ということです!
【まずは自己分析、目標設定から】
まず何よりも先にしてほしいことは、自分が1日にどれだけカロリーを消費して、1日にどれくらいカロリーを摂取しているかを知ることです。
また目標設定も大事です。
夏までに5キロ痩せる!とか、筋肉バキバキの体になりたい!などの目標によってもダイエットのペースが変わってくるからです。
太る原因は、1日の摂取カロリーが1日の消費カロリーを上回ることです。
つまり1日の消費カロリーが1日の摂取カロリーを上回らないと痩せることはまずありません!
1日の消費カロリーは、「基礎代謝」「生活活動代謝」「食事誘発性熱代謝」の3つがあります。
「食事誘発性熱代謝」とは、食べ物を消化する際にカロリーが消費されることいいます。
1日の消費カロリーは、ホームページで「1日の消費カロリー 計算」などで検索して頂くと色々なサイトでおおよその数値を計算することができます。
計算した数値と設定した目標を基に、1日どれだけの摂取カロリーに抑えないといけないのか、どれだけ運動しないといけないのか、の計画をたてることができるのです。
【ダイエットの秘訣は食事にあり】
ダイエットを始めるにあたり1つ目のポイントは、運動よりも食事です。
私は、食生活を変えない限りダイエットは成功しないと思っています!!
それくらい食事の見直しは大事です!!!
なぜかと言うと、体重60kgの人が5キロジョギングした場合の消費カロリーは、約300㎉です。
弊社のマラソンランナー奥村に確認したところ、5キロのジョギングは約30~40分かかるそうです。
またコンビニのおにぎりは1個あたり約200~300㎉あります。
運動か食事、どちらを見直すのが効率がよいか一目瞭然ですよね???
ここで絶対してはいけないのが、「食べないダイエット」です。
よく「ダイエット=食べてはいけない」と思われている方が多いですが、「食べないのでなく、食べるものを変える」です。
むしろ食べないダイエットは筋肉の減少につながり、基礎代謝を下げ太りやすく痩せにくい体になります。
また、食べないことによるストレスで暴飲暴食に繋がることもあり、それがリバウンドの原因になる可能性もあります。
カロリーと三大栄養素のバランスを考え、しっかり朝昼晩三食摂ることが大事です!!!
「三大栄養素についてはこちらのコラムで!」
ダイエットはしっかり自分を分析して何をすべきかを考えないと理想の体にはなれません。
理想の会社を創る点でも同じではないでしょうか。
経営者は、会社の現状から合理的で冷静に判断していかなければなりません。
そこで今回は、その分析の指数の一つでもある「労働分配率」について書きたいと思います!!
【労働分配率とは?】
会社にとって社員の給料をどのように決めるのかは難しい問題だと思います。
そこで給料を決定する方法の一つに労働分配率があります。
労働分配率は、会社の利益(付加価値)に対する人件費の割合のことを指し、ここでいう会社の利益は粗利(売上総利益)のことをいいます。
一般的に労働分配率が低いほど、生産性の効率がいいとされています。
労働分配率の数値の減少は、人件費の減少か粗利の増加です。
ただし、適正な相場の労働分配率より比率が高いからといって人件費を下げることは、社員のモチベーションの低下に繋がる可能性があります。
ある会社では、人件費を下げるのではなく、「粗利が上がれば、労働分配率を守って給与も上げる」と宣言して社員に意識付けを行ったそうです。
【業種別の労働分配率】
業種別の労働分配率についてすこし見ていきます。
(参考 中小企業白書 2018版)
【まとめ】
労働分配率は、同業他社がどれくらいなのかを比べることで、自社が適正な給与水準なのかや経営環境の判断材料として使えます。
労働分配率が高過ぎる場合には、粗利に対する人件費の割合が過多になっている恐れがあるため経営を圧迫しかねない可能性があります。
労働分配率は低すぎる場合には、給与水準が粗利に対し低いため労働環境の見直しが必要な状況かもしれません。
このように自社の労働分配率を知ることは大切です。
労働分配率は、業種ごとに参考にすべき指標がありますので、同業他社のみならず他業種の労働分配率を知ることも経営の見解を広めることに繋がると思います。
税理士法人カオスでは、社会保険労務士法人も併設しております!
社会保険労務士法人では、社会保険手続きや助成金の申請などを行っており、また税理士法人カオスでは、税務のみならず経営コンサルティングも行っております!!
労働分配率についてのみではなく、全てにおいての人事・経営相談に対応しておりますのでお問い合わせお待ちしております!
ありがとうございました!!!