2017.10.17
おはようございます！こんにちは！こんばんは！
前回の有酸素運動の落とし穴に続き、今回は食事制限に関する落とし穴についてです！！
「食欲の秋」。
ついつい食べ過ぎてしまったという方もいらっしゃるでしょう。
そこで、「晩ご飯を抜こう！」などという食べないダイエットは止めましょう！！！
1日最低3食は基本です！！！
本来、食事制限とは食べないという意味ではなく、食事で摂取するエネルギーをコントロールするという意味です。
1日2食はむしろ体重が減りにくい、また肥満になりやすい食生活です！！
皆さんは1日2食の食事方法が、力士が体重を増やすために使われている方法って知っていましたか？？
なぜ1日2食がいけないかというと、
・代謝が低下してしまう
食事を抜くということは、活動に必要なエネルギーを摂取しないことになります。
すると体が、活動に対して使うエネルギーを節約してしまいます。
その結果、燃費の良い体になってしまい、体重が減りにくくなります。
・インスリンの増加
1日2食にすると、食べる時間の間隔が空くことでかなり空腹になりますよね？
空腹時にいきなり食事をすると血糖値が急激に上昇することになります。
血糖値が急激に上昇するとインスリンという成長ホルモンが過剰に分泌されます。
インスリンとは、栄養素を血液中に送り込むという大切な役割がありますが、脂肪の蓄積を促進してしまうホルモンでもあります。
以上が体重が減りにくく、また肥満になりやすい理由です！！！
大会前では体脂肪を3％以下まで落とすボディビルダーは、1日6食くらい食事を摂っています。
彼らは、食事回数を増やす分一回あたりの食事の量を減らして、エネルギー摂取のコントロールをします。
これによって活動に必要なエネルギーをしっかり摂取でき、血糖値の急激な上昇を防いでいます。
ダイエットであっても食事はしっかり摂りましょう！！！！
ダイエットで体重減らしたい・・・。
体重と一緒に減らしたいもの、そうですね！！！税金の納税額ですね！！！
税法には、税額控除という本来支払うべき税額から一定の方法により計算した金額を控除できるものがあります。
今回は、税額控除の一つである所得拡大促進税制について書いていきます！！！
【所得拡大促進税制とは？】
所得拡大促進税制とは、国内雇用者に対する給料を増やした場合に、給料の増加額の一定割合を法人税から税額控除できる制度です。
所得税にも所得拡大促進税制の適用は出来ますが、本コラムでは法人税に適用する場合を書かせていただきます。
所得拡大促進税制は、企業が雇用者に支払う給料を増加させることで、景気の好循環を実現することを目的としています。
控除額は、法人税額の10％（中小企業は20％）を限度として、雇用者給与等支給増加額を基準に算出されます。
【対象期間は？】
所得拡大促進税制の対象期間は、2013年4月1日から2018年3月31日の期間内で開始する各事業年度です。
実は期限が間近なのです！！！
【適用対象となる事業主】
所得拡大促進税制は、青色申告をしている事業主であれば業種や従業員数に関係なく利用することが可能です。
【適用要件は？】
所得拡大促進税制の利用については、事前申請を行う必要はありません。
ただし、法人税の確定申告書に給与等支給増加額や控除を受ける金額を計算した明細書を添付する必要があります。
添付を忘れると適用されなくなるので注意が必要です。
また、以下の適用要件をすべて満たす必要があります。
①雇用者給与等支給額が、基準事業年度の所得の金額の計算上損金の額に算入される国内雇用者に対する給与等の支給額より一定割合以上増加していること
②適用を受けようとする事業年度の雇用者給与等支給額が、前事業年度の所得の金額の計算上損金の額に算入される国内雇用者に対する給与等の支給額以上であること。
③適用を受けようとする事業年度の平均給与等支給額が、前事業年度の平均給与等支給額を超えていること
税額控除は、法人税額から直接控除できる素晴らしい制度です。
この所得拡大促進税制は、事業主と従業員とがWIN-WINの関係になることが望める制度だと思います！！！
「うちの会社は今期給料を増加したな・・・」と思われた方！！！
ぜひ税理士法人カオスまでお問い合わせ下さい！！！！
さらに詳しくご説明させていただきます！！！
本日の格言のコーナー！！！
「「続けること」が大事なのではなく、
「続けられる方法」でやることが大事です。」
ｂｙ 原口證（円周率暗唱ギネス者）
無理をせず自然に続けられるような、自分に合った方法で続けることが大事だという意味だと思います！！！
私も自分に合った筋トレメニューで継続できるように頑張ります！！！
ありがとうございました！！！
